妊娠中は、つわりや体調の変化で思うように働けなくなることがあります。収入が減るのに、出産準備や健診でお金がかかり、「お金がない」と不安になる方も多いのではないでしょうか。
この記事では、妊娠中にお金の不安を減らすためにできることをまとめました（2026年10月時点の情報です）。
妊娠中の「お金がない」はよくある悩み
知恵袋などのQ&Aサイトでは、次のような悩みがよく見られます。
- つわりで仕事を休みがちになり、収入が減ってしまった
- 夫の給料だけでは生活が苦しく、ストレスを感じる
- 出産費用や出産準備にいくらかかるのかわからず不安
- 仕事を辞めたいけれど、お金のことを考えると辞められない
お金の不安は、一人で抱えていると大きく感じるものです。まずは「使える制度」と「実際にかかるお金」を知ることから始めましょう。
方法1：もらえるお金を確認する
妊娠・出産では、申請すればもらえるお金がいくつもあります。
| 制度 | 内容 |
|---|---|
| 妊婦のための支援給付 | 妊娠時に5万円、出産予定日の8週間前以降の届出で子ども1人につき5万円 |
| 妊婦健診の公費助成 | 健診費用の多くを受診券でまかなえる |
| 出産育児一時金 | 1児につき原則50万円（多くの病院で直接支払制度が使える） |
| 出産手当金 | 勤務先の健康保険に加入している人は、産休中に給与の約3分の2 |
| 児童手当 | 3歳未満は月1万5,000円（第3子以降は3万円） |
詳しくは「妊娠・出産でもらえるお金一覧」で紹介しています。
方法2：つわりで働けないときの制度を知る
勤務先の健康保険に加入している人が、病気やけがで仕事を休んだ場合は傷病手当金の対象になることがあります。重いつわり（妊娠悪阻）で医師が働けないと判断した場合なども、条件を満たせば対象になる場合があります。
また、医師から通勤緩和や休憩などの指導を受けた場合は、「母性健康管理指導事項連絡カード」を使って勤務先に配慮を求められます。働けなくて辞めるしかない、と考える前に、勤務先や加入している健康保険に相談してみましょう。
方法3：家計を見直す
収入が減る時期は、支出を見直すチャンスでもあります。
- 固定費から見直す：スマホ料金、保険、使っていないサブスクなど
- 毎月の支出を書き出す：何にいくら使っているかを把握するだけでも、不安が整理されます
- 出産準備は最低限から：ベビー用品は生まれてから買い足しても間に合うものが多いです（「出産準備で本当に必要なもの」参照）
方法4：無料でもらえるものを活用する
妊娠中や子育て中は、無料でもらえるサンプルやプレゼントがたくさんあります。
- ミルクやおむつのサンプル（「粉ミルク・液体ミルクの無料サンプルまとめ」）
- Amazonらくらくベビーの出産準備お試しBox
- お名前シールなどの無料プレゼント
- マタニティ向けの全員プレゼント（「妊婦（マタニティ）無料プレゼントキャンペーン総まとめ」）
方法5：体調に合わせて在宅でできる仕事をする
体調が安定しているときに、在宅でできる仕事を少しずつする方法もあります。ただし、妊娠中は体調を最優先にし、無理のない範囲で行いましょう。また、「初期費用を払えば稼げる」といった内職には注意が必要です。
妊娠中の在宅ワークの始め方と注意点は、別の記事で詳しく紹介しています。
どうしても困ったときの相談先
- 市区町村の子育て世代の相談窓口（こども家庭センターなど）：妊娠中の生活や経済的な不安を相談できます
- 社会福祉協議会：一時的に生活費が足りないときの貸付制度（生活福祉資金など）の相談ができます
- 労働局：職場で妊娠を理由に不利益な扱いを受けたときに相談できます
一人で悩まず、早めに相談することで使える支援が見つかることもあります。
まとめ
- 妊娠中のお金の不安は、もらえるお金と実際にかかる費用を知ることで小さくできる
- つわりで働けない場合は、傷病手当金や勤務先の配慮を相談してみる
- 固定費の見直し、無料サンプルの活用で出費を抑える
- 困ったときは自治体の相談窓口や社会福祉協議会へ
妊娠を機に退職を考えている方は「妊娠を機に退職はもったいない？」もあわせてご覧ください。
※この記事は2026年10月時点の情報をもとに作成しています。制度の条件は、市区町村・加入している健康保険・勤務先で必ず確認してください。
